こんにちは税理士法人エム・アンド・アイの吉田です。

2月13日からカナダのバンクーバーで冬季オリンピックが始まりました。

前回のトリノオリンピックでは、フィギュアスケートの荒川選手が金メダルを獲得し、何とかメダル0(ゼロ)は阻止しましたが、今回のバンクーバーではスピードスケートの長島選手や加藤選手、フィギュアスケートの高橋選手がメダルを獲得し、日本でもオリンピックが盛り上がってきました。

まだ、オリンピックは開催中なのでこれからも日本のメダルは期待ができると思いますが、オリンピック及びパラリンピックにおいてメダルを獲得した場合に、副賞として報奨金が支給される事はご存知でしょうか?

金額と財源は、財団法人日本オリンピック委員会の財源で、金額は理事会において3月末日までに翌年度の金額を決定する事となっているそうです。

現在は、金メダルが300万円、銀メダルは200万円、銅メダルは100万円となっています。

前から疑問に思っていた事があるのですが、今回ブログを作成するにあたって調べていくうちにその疑問は解決しました。

その内容とは、一人の選手が複数のメダルを獲得した場合にはそのメダルの数に合わせて報奨金が支給されるのかどうかという事です。

当初は、最高位のメダル1個を対象にする事となっていましたが、日本で開催された長野オリンピックからは獲得したメダルに対しての支給になり、複数のメダルを獲得した場合には獲得したメダル分の報奨金が支給される事になったそうです。

最後に税理士事務所らしく、「その副賞である報奨金に税金はかかるのかどうか?」という事ですが、アルベールビルオリンピック及びバルセロナオリンピックまでは、一時所得として所得税が課税されていました。

私の記憶が正しければ、バルセロナオリンピックで水泳の岩崎選手が当時14歳という年齢で、世界の強者を相手に金メダルを獲得した際に、報奨金の課税問題が話題になり、「中学生の女子が、日本を代表して世界のアスリートと戦い、必死に獲得したメダルに対して支給される報奨金に税金を課税するのはいかがなものか?(という意見があったかどうかは定かではないですが)」との事で、それ以後の大会から副賞である報奨金に対しては非課税になったのではないかと思います。(参考法令:租税特別措置法41条の8)

 オリンピックが終わってもパラリンピックがあります。

日本代表のみなさん悔いの残らない様に精一杯頑張ってください。